前々回・前回で、給与制度を構築するときの３つの基本方針のうち

１．不満の解消を目指さない

２．モチベーションの向上を目指さない

を説明してまいりました。

給与制度の設計思想として、「不満解消」「モチベーション向上」を掲げるのが普通なのですが、

前回まででお伝えした通り、「不満解消」や「モチベーション向上」を目指した給与制度では、皮肉なことに、不満は高まり、やる気が高まることはありません。

では、給与制度を構築するときに、何を目指すべきかですが、それが今回のテーマとなります。

※前回のブログはコチラ「給与制度構築の方針Ⅱ」
※前々回のブログはコチラ「給与制度構築の方針Ⅰ」

給与制度を構築するときの３つ目の方針は、

「自律」への意識変革を目指す

ということです。

これまで述べてきたように、給与に関する不満のほとんどは、精神的な未成熟が原因です。

自分の組織への貢献度や市場での価値などを客観的に分析し、給与への不満を述べる人とお会いしたことがありません。

貢献意欲や成長意欲が高く、権利より責任を重んじている人は、自分が受け取っている給与額に満足している傾向が強いです。

つまりは、精神的に自律している人は、給与額の多寡に関わらず、現状の給与額に満足するものです。

満足どころか、感謝の気持ちも持っています。

もちろんそういう人は、大切な人材として認識されていますから、適正な給与をもらっていることも多いのですが、それは、給与が高いから自律的な意識になったのではなく、自律的に仕事をしているから給与が高くなったのです。

給与への満足が生まれる唯一の条件は、社員一人ひとりが精神的に「自律」することだと考えています。

だから、給与制度を構築するときには、「不満の解消」や「モチベーション向上」を目指すのではなく、「自律への変革」を強烈に打ち出すことを目指すべきです。

「自律への変革」というメッセージを、どのようにして給与制度に込めるかについては、次回に解説します。