前回は、給与額に正解はなく、正解のないことについては当事者の対話で決めるしかないという内容を書きました。

※前回のブログ「誰もが納得する給与額など存在するのか？」

現在でも多くの組織では、「正しい給与額」を算出するために、点数づけのための評価基準や評価を給与に連動させるプロセスを試行錯誤しています。

しかし、そのほとんどの組織で、社員さんと組織の双方に不満が残る給与額になっていると思います。

今回は、「正しい給与額を算出できる」という幻想がなぜ根強く残っているのかについて、私の考えをお伝えします。

できればお金の話はしたくないという欲求

私が人事制度のコンサルティングを通して感じることは、

「できればお金の話をしたくない」

という欲求が、給与制度に対する要望の根底にあります。

お金の話をするときには、人によっては感情を揺さぶられたりしますので、確かにストレスは大きくなると思います。

社員さんからすると、自分が思っている給与額に満たなければ、自分の価値を低く見られていると解釈してしまうこともありますし、

経営者さんの側では、たとえば「うちの会社は給料が低い」という意見を聞いたりすると、経営者としての自分を否定された感覚を持ったりします。

だから、給与の話に自分は関わりたくないという気持ちも理解できますし、自分が納得できる給与額をはじき出してくれる仕組みを求めることも理解できます。

しかし、難しいテーマであればあるほど、当事者が対話していく必要があると思いますし、お互いを尊重した対話の時間を持たなければ、根本的な解決はないかと思います。

給与を社員さんの自己申告で決める制度を始めたのは、このような背景があります。

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