いつもありがとうございます。生きがいラボの福留です。

前回までは、「企業のあり方」が変わる必要性について書いてきましたが、今回からは「一人ひとりに必要な意識変革」について、私の考えを書きたいと思います。

「意識変革」というと、誰かに意識を「変えられる」というようなイメージになりますが、私が「意識変革」という言葉を使う時に前提としているのは、

『どんな施策でも人の意識は変えられない』

ということです。

 

前回の記事
「企業の目的は「継続すること」なのか？」

 

自分で変わるサポートをする

 

何かの施策によって人の意識が変わったとすれば、それは「自分を変えたい人がいた」ということです。

どんな人生を歩むのかは、当然ながら個人の自由です。

ですので、「変わる」という選択をするのも、「変わらない」という選択をするのも、ご本人が決めることです。

このことを念頭に置いておかなければ、知らず知らずのうちに、人の意識を「無理やり変える」あるいは「従わせる」ためことが目的になってしまいがちです。

つまりは、他者ができることは、「変える」のではなく「変わる」ことをサポートすることです。

そもそも、人間は他者から変化を迫られることを嫌います。

他者ができることは、意識変革のきっかけをつくることだけなのです。

その意味で、人事制度も変化のきっかけの1つに過ぎませんし、自分を変えようという意思のない人に対しては、その意思も尊重する姿勢が必要です。

ただし、ここで1つ、必ず押さえておかなければならないポイントがあります。

 

一人ひとりに「自律」が求められる

 

そのポイントとは、仮に「変わらない」という意思決定をした場合、その意思決定の責任はご本人にあるということです。

「変わらない」という意思決定をしながら、勇気を持って自分を変えている人と同じ結果を望んでも、それは叶うことはありません。

つまり、「自律」することが一人ひとりに求められます。

私は「自律」を次のように定義しています。

『自分で考え、意思決定し、その結果に全責任を負うこと』

似たような言葉ですが、「独立」とは意味が違います。

たとえば、学生生活を終えて社会人となり、一人暮らしを始めて物理的・経済的に親から「独立」したとしても、内面が「自律」しているとは限りません。

または、勤めていた会社を退職して、事業を起こして「独立」したとしても、それが「自律」していることの証明ではありません。

人事の分野でコンサルティングを行っていると、こういう意見をよく聞きます。

「どうしたら給料が上がるのかを会社が示すべきだ」
「何をしたら評価が上がるのかを教えてほしい」

気持ちは痛いほど分かるのですが、この発想は、自律の反対である「他律」です。

自分の頭で考えることなく、意思決定の主体を他者に預けています。

他律的な考えでは、「自分は被害者」という意識になりがちです。

うまくいかないことを自分以外の誰かの責任にし、そのことで自分を正当化します。

自分以外に責任があるのだから、主体的に行動を起こすこともありません。

 

では、「自律している」とはどういうことでしょうか。

自律している人は、自分にとって都合の悪い状況に置かれたとしても、その状況を受けとめ、自分が何をすべきかを考えます。

そして、自分の責任において意思決定し、行動を起こすことが「自律」です。

自分が意思決定したのだから、どのような結果になったとしても受け入れることができます。

自分で意思決定したことだから、うまくいったときには何物にも代えがたい喜びや達成感を得ることができます。

うまくいかなかったときにも、その結果を素直に受け入れ、反省し、次の意思決定と行動に活かしていくことができます。

自律的な人にとっては、そもそも「失敗」という出来事そのものがなく、次のステップへの通過点だと捉えることができます。

企業と社員さんが、本当の意味でパートナーとなっていくためには、一人ひとりの「自律」が不可欠です。

なぜなら、前回も述べたように、企業は「継続」することが目的ではなく、ビジョンを達成することが目的であり、

そのビジョンに自律的に努力できない人は、パートナーになることが不可能だからです。

つまりは、その企業のビジョンに向かって努力できるかどうかを、一人ひとりが自分で意思決定することが必要なのです。

その意思決定はとても勇気が必要になることもありますが、その意思決定が、一人ひとりの社員さんのより豊かな人生には欠かせないと思います。

 

この記事の続き
「自律するとはどういうことなのか？」

 

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